どうも、Tomatsuです。
キャッシュフロー分析は中小企業診断士2次試験の事例IV（財務・会計）においても超重要な論点ですが、うまく覚えられないという方も多いのではないでしょうか。
本記事では、そのような方々向けにキャッシュフロー（間接法）の覚え方についてポイントを交えながら解説したいと思います。
キャッシュフロー問題が取れるか否かで合否が湧かれると言っても過言ではありません。
この記事の内容をしっかりモノにし、キャッシュフロー分析は必ず取れるようなレベルを目指しましょう。
- キャッシュフロー（間接法）の項目・計算法がなかなか覚えられない方
- キャッシュフローとP/L, B/Sの関係を知りたい方
- キャッシュフロー計算書を作れるようになりたい方
- 直接法は事例IVでは出てきませんので本記事では触れてません
- そもそもキャッシュフロー計算書とは？が知りたい方は財務・会計の基本│まずは財務諸表（P/L・B/S・C/F）を勉強しようを参照ください
キャッシュフロー（間接法）の覚え方
まずは簡単にキャッシュフロー計算書の目的・構造をおさらいしましょう。
キャッシュフロー計算書の目的
キャッシュフロー計算書の目的は、ある事業年度において会社がどのくらいキャッシュを増減させたかを表すことです。
P/L上の損益は「発生主義」なので、売上が生じる瞬間と会社に現金（キャッシュ）が入ってくるタイミングにはズレが生じることがあります。
このズレを認識し会社にどのくらい現金があるのか？を把握するために用意するのがキャッシュフロー計算書です。
おおまかな構造
キャッシュフロー計算書のおおまかな構造は下図の通りです。
下記の3つのカテゴリーに分けられるのが分かります。
- 営業活動によるキャッシュフロー
会社の本業の営業活動によるもの - 投資活動によるキャッシュフロー
固定資産の取得などによるもの - 財務活動によるキャッシュフロー
借入や社債の発行などによるもの
「直接法」と「間接法」
営業活動によるキャッシュフローは「直接法」「間接法」のいずれかで表示が可能です。
どちらも最終的な結果は一致しますが、計算プロセスが異なります。
事例IVでは、間接法のみが問われますので、本記事では間接法に絞って解説したいと思います。
- 「直接法」「間接法」に関わらず、投資活動、財務活動によるキャッシュフローの計算方法は同じです。
キャッシュフローで覚えるべき項目（試験対策）
事例IVでは、財務諸表（P/L, B/S）の情報からキャッシュフロー計算書を作成する力が求められます。
年度によっては解答項目を与えられることもありますが、何もない状態から作成させられることも多いです。
つまり、キャッシュフロー上の項目は「暗記」しておく必要があります。
下表に、診断士2次試験で覚えておくべき項目を網羅しました。
今すぐに覚える必要はありませんが、試験当日までに覚えておくべき項目のイメージ付けのために使って頂ければと思います。
営業活動によるキャッシュフロー（間接法）
投資活動によるキャッシュフロー
財務活動によるキャッシュフロー
まずは過去問を解いてみる
暗記必須項目、目を通されましたでしょうか？
いきなりこれらを全て頭に入れるのは非常に困難です。
なのでまずは上表を参照しながら過去問を解いてみることをおすすめします。
問題を解きながら覚えていくことで、どの項目がP/L、B/S上のどの箇所と関係があるのかが把握でき、記憶への定着率も増します。
２～３問解いてみれば、おおよその感覚は掴めるかと思いますので、まずは過去問に挑戦してみて下さい。
おすすめ書籍
過去問に取り組む上で、おすすめなのが「事例IVの全知全ノウ」シリーズです。
本書の利点は「論点毎」に過去問・解説をまとめていることです。
キャッシュフローのみを練習したい時は、キャッシュフローの章（第5章）に移ってひたすら問題を解いていけば良い、という具合に論点強化にかなり使えますので、控えめに言って超おすすめです。
P/L, B/Sとの関係でキャッシュフロー（間接法）作成プロセスを覚える
いよいよ、ここからが本題です。
読者の方のなかには過去問をひたすら解いてても中々、キャッシュフローの計算プロセスが定着しないという方もいらっしゃるのではないでしょうか？
そのような方はおそらく「キャッシュフローとP/L, B/Sの関係がイメージできてない」ものと思われます。
ここからはキャッシュフローとP/L, B/Sの関係を見ながら計算プロセスを確認していきましょう。
過去問（H28）を題材にP/L, B/Sとの関係を確認
H28事例IVのキャッシュフローの設問を題材に、P/L, B/Sとの関係を見ていきましょう
問題文では下表が与えられています。
[付記事項]
- 減価償却費 = 36百万円
- 受取利息 = 8百万円
- 利息の支払額 = 20百万円
- 法人税の支払額 = 12百万円
- 減価償却費は全て建物に係るものとする
- 特別損失は全て建物の減損損失に係るものとする
上記の情報から、どのように「営業キャッシュフロー」「投資キャッシュフロー」「財務キャッシュフロー」の情報をまとめていくか、一つずつステップを確認しましょう。
営業キャッシュフロー（間接法）
まずは営業キャッシュフローから見ていきます。
P/Lから税引前当期純利益、非資金損益項目、営業外損益・特別損益を引っ張ってくる
- 減価償却費は付記事項に含まれていますが、P/L上の売上原価か販管費の下にカッコ書きで記載されることの方が多い。
- P/Lにおいては前期項目を使うことはありませんので、まどわされないように！
次に運転資本の調整を行い、小計を計算
- B/Sで着目すべきは各項目の増減額（与えられていない場合は計算する）
- 資産の増加はマイナス調整
- 負債の増加はプラス調整
投資・財務活動に該当しないキャッシュフローの調整
- 法人税等の支払額はP/L上の法人税等とは必ずしも一致しませんので要注意（本問では法人税等の支払額は与えられています）
投資活動・財務活動によるキャッシュフロー
次に投資・財務キャッシュフローを一気に見ていきましょう。
- 減価償却費は固定資産から差し引く
- 負債の増加はプラス調整
[建物の取得による支出についての補足]
- 建物の簿価（前期末） = 267百万円
- 減価償却費 = 36百万円
- 減損損失（特別損失） = 56百万円
前期末の建物の簿価から減価償却費と減損損失を差し引くと
建物(当期末)＝建物(前期末)－減価償却費－減損損失
＝267百万円 － 36百万円 － 56百万円
＝175百万円
となる。
しかし、B/Sによると建物（当期末）の簿価は「191百万円」であるため、
建物の取得に係る支出 = 191百万円 － 175百万円
＝ 16百万円
であることが分かる。
[配当金の支払い額についての補足]
- P/L上の当期純利益 = 27百万円
- B/S上の利益剰余金の増加額 = 23百万円
無配当の場合、P/L上の当期純利益とB/S上の利益剰余金の増加額は一致する。
言い換えると、一致していない場合は、差額分だけでの配当金の支払いが生じたと考えることが出来る。
配当金の支払い額=当期純利益－利益剰余金の増加額
=27百万円 － 23百万円
=4百万円
「現金及び預金」で検算
最後にB/Sの「現金及び預金」で検算します。
- 営業CF、投資CF、財務CFの和が「現金及び預金」の増減額と一致したらOK。
- 逆に一致しなければ、どこかで計算ミスをしている可能性が高いので要注意です。
- 使い終わったB/S項目にはチェックをつけましょう。全部使いきれていなかったら計算ミスの可能性あり。
まとめ
本記事では、事例IVのキャッシュフローの覚え方について解説しましたが、いかがでしたでしょうか？
記事中でも触れましたが、キャッシュフローをマスターするには過去問に取り組むのが一番手っ取り早いです。
ぜひ、早い段階に着手して毎日コツコツ練習を重ねていって下さい。
本記事が皆さまのお悩みにダイレクトにお答えできていれば嬉しいです。
もし、「この論点良く分かんない」「この論点もうちょっと深掘りして欲しい」みたいな要望があれば是非コメント下さい。
可能な限り解答させて頂きます。
それでは最後まで読んで頂きありがとうございました。
